”メモリーツリー”で『その他関係法令』をすばやく引けるように対策しよう！
こんにちは、一級建築士の受験生を応援するために”メモリーツリー”を作成しました。
今回は、学科Ⅲ 法規 『その他関係法令』で作成しています。
『その他関係法令』は、例年、法規で30問の出題があるうち後半のNo.27〜30で２問出題されることが多いです。
法令集を確認すれば１回で解答がわかるものが多いので正解しやすい問題といえます。残り時間が少なくなっている時にいかにすばやく法令集を確認できるかが勝負になります。
”メモリーツリー”は過去問に出題されている法律を大文字で書き出し紐付けしました。年度ごとに色分けしていますのでよく出る法令の傾向が掴めるようにしてあります。省エネ法、品確法、耐震改修促進法は出題の確率が高いことがわかります。
法令の条文番号を記載していますので、各法令のどの条文からよく出題されているかチェックして得点してください。
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２ 傾向と対策
ポイント
１ 建築物省エネ法、品確法、耐震改修促進法の出題頻度が高くなっています。
２ 宅地造成等規制法、景観法、建設リサイクル法、土砂災害警戒区域等における土砂災害防止推進に関する法律、都市の低炭素化の促進に関する法律から近年出題されるようになっています。
３ 出たところは、法令集の背表紙の法令集総目次（収録法令）、各法令の目次及び、条文にアンダーラインを引きましょう！
４ 各条文にたどりつけるようにインデックスを目立つように貼ってください。
近年の出題から
近年の出題から傾向を読み取ることは重要です。出題者が限定されているならば出題の傾向もクセが出てくるはずです。出題者も偏りを出さないようにするために、過去問をアレンジして無難に出題する可能性は十分あります。基本は過去問になります。次回の試験で出ることを想定しながらしっかり対策をしていきましょう。
令和４年
〔Ｎｏ．30〕 次の記述のうち、関係法令上、誤っているものはどれか。
1 ．「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、住宅新築請負契約又は新築住宅の売買契約においては、住宅の構造耐力上主要な部分等について、引き渡した時から 10 年間の瑕疵担保責任を義務付けており、これに反する特約で注文者又は買主に不利なものは無効とされる。
答 ○
2 ．「建設業法」に基づき、建設業者は、発注者から請負代金の額が 3,500 万円の診療所の建築一式工事を請け負った場合、当該工事を施工するときは、当該工事現場に置く主任技術者を専任の者としなくてよい。
答 ○ 建設工事の適正な施工を確保するための建設業法 出典；国土交通省関東地方整備局HPより
３．「長期優良住宅の普及の促進に関する法律」に基づき、住宅の建築をしてその構造及び設備を長期使用構造等とし、自らその建築後の住宅の維持保全を行おうとする者は、長期優良住宅建築等計画を作成し、所管行政庁の認定を申請することができる。
答 ○ 長期優良住宅の普及の促進に関する法律 出典；一般社団法人 住宅性能評価・表示協会HPより
４．「都市の低炭素化の促進に関する法律」に基づき、低炭素建築物新築等計画の認定の申請をしよ うとする場合には、あらかじめ、建築基準法に基づく確認済証の交付を受けなければならない。
答 ❌
令和3年
〔Ｎｏ．28〕 次の記述のうち、関係法令上、誤っているものはどれか。
- ．「都市の低炭素化の促進に関する法律」に基づき、低炭素建築物新築等計画の認定基準に適合させるための措置をとることにより通常の建築物の床面積を超えることとなる場合、建築基準法第 52 条第 1 項に基づく容積率の算定の基礎となる延べ面積には、当該建築物の延べ面積の 1 /10を限度に算入しないものとする。
答 ❌
2．「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律」に基づき、一戸建ての請負型規格住宅を1 年間に新たに 300 戸建設する特定建設工事業者は、当該住宅をエネルギー消費性能の一層の向上のために必要な住宅の構造及び設備に関する基準に適合させるよう努めなければならない。
答 ○ 建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律 出典；国土交通省H Pより
3．「建築物の耐震改修の促進に関する法律」に基づき、要安全確認計画記載建築物及び特定既存耐震不適格建築物以外の既存耐震不適格建築物の所有者は、当該既存耐震不適格建築物について耐震診断を行い、必要に応じ、当該既存耐震不適格建築物について耐震改修を行うよう努めなければならない。
答 ○ 建築物の耐震改修の促進に関する法律 出典；国土交通省HPより
4．「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に基づき、住宅新築請負契約又は新築住宅の売買契約においては、住宅の構造耐力上主要な部分等の瑕疵（構造耐力又は雨水の浸入に影響のないものを除く。）について担保の責任を負うべき期間を、引き渡した時から 20 年間とすることができる。
答 ○
まとめ
”メモリーツリー”を活用することで過去問の傾向を掴むことができます。例年２問は出題されていることも情報です。『その他関連法令』は対策をしっかりすることで確実に得点できる問題です。繰り返し過去問をこなし、すばやく法令集で確認できるようわかりやすくアンダーラインを引き、インデックスの貼り付けを行いましょう。
「都市の低炭素化の促進に関する法律」「住宅の品質確保の促進等に関する法律」は２年連続して出題されています。
また、「都市の低炭素化の促進に関する法律」は２年連続誤っているものになっています。
近年の出題傾向を踏まえてよく出る法令を重点的に学習しつつ、幅広く各法令をすばやく確認できるようにしましょう。
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